月曜日、CNBCの「スクワーク・オン・ザ・ストリート」のインタビューで、ファンドストラット・グローバル・アドバイザーズの調査部長トム・リー氏は、株式市場が上昇傾向を続けている理由について説得力のある分析を行った。最近S&P500の目標株価を6,000に引き上げたリー氏は、現在の上昇の背後にある要因を説明し、株式の今後の軌道について楽観的な見方を示した。

リー氏によると、多くの市場参加者は、インフレの劇的な低下により収益の伸びが鈍化し、利益が停滞する可能性があると予想していた。しかし、そうではなかったと同氏は述べた。リー氏は、S&P 500 企業は四半期に 5% 以上の収益成長を記録すると予想されていると指摘した。インフレ調整後では 2% 以上の成長となり、過去 2 年間で最も好調な業績の 1 つとなる。同氏は、これは今期の収益の質の高さを示しており、報告サイクルはまだ初期段階であるものの、これまでのところ 80% 以上の企業が予想を上回っていると述べた。

リー氏は金融セクターの最近の収益について言及し、銀行は予想を大きく上回り、年初来好調な業績を上げていると指摘した。しかし、金融セクターだけが注目すべきセクターではないと指摘。S&P 500の約4分の1を占める工業セクターは、特に連邦準備制度の政策に敏感なもう1つの重要な分野だと指摘した。リー氏は、工業セクターが収益を発表する中、製造業の長期低迷などの課題に直面しながらも業績が上向き、株価上昇にさらなる勢いを与える可能性があると示唆した。ISM指数は弱いものの、工業セクターは比較的好調な業績を維持しており、リー氏はこの点を前向きな兆候だと強調した。

リー氏は、今後の米国選挙が市場心理に大きな影響を与える可能性があることを認めた。同氏は、選挙戦が接戦であることから、当初は市場が選挙日を前に慎重になるだろうと予想していたことを認めた。しかし、ベテラン投資家のスタン・ドラッケンミラー氏が示唆したように、共和党が上院で勝利すれば市場に楽観論が広がる可能性があると説明した。リー氏は、投資家がこのシナリオに賭けており、それが株式への新たな熱狂の波を引き起こす可能性があると考えている。

欧州の生産者物価の下落を踏まえ、デフレ期の可能性について問われると、リー氏はリスクに触れたものの、米国市場への直接的な影響は軽視した。同氏は、総合インフレ率に大きく影響する原油価格は変動が激しいが、こうした変動がインフレの持続的な再燃につながるとは考えていないと指摘した。輸送費や季節要因がインフレデータに短期的なノイズをもたらす可能性はあるが、リー氏は市場がインフレ圧力の持続に懐疑的であると考えている。また、今後の経済データ、特に雇用統計は、ボーイング社のストライキのような出来事によって歪められる可能性があると指摘した。

リー氏は、連邦準備制度理事会が中立的な姿勢に戻る可能性が高いとの見方を改めて表明し、これは株式市場にとって良い前兆であるとした。同氏は、最近の経済指標の変動にもかかわらず、市場全体の傾向は依然として良好であると示唆した。リー氏の見解では、堅調なファンダメンタルズ、堅調な収益、好ましい政策環境が将来の利益の確固たる基盤を提供しているため、株式市場は引き続き「安値買い」の機会を提供している。

注目の画像はUnsplashより